毎年米国で年初に開催されるテクノロジー見本市「CES」。本イベントをウォッチしてきた立教大学ビジネススクール教授 田中道昭氏が、「デジタルシフト2021年大予測～CESから見る、経営者が押さえるべき2021年トレンドとは？」をテーマに、DXの観点から押さえるべきポイントについて解説した。 バイデン政権が発足し、これまでの価値観がグレートリセットされる1年になるか? 従来までCESはラスベガスの会場で開催されてきたが、今年はコロナ禍ということで、完全オンラインでの開催となった。1月11日から14日までの4日間で、このバーチャル展示会に約2000社が出展し、100時間以上のカンファレンスが実

施された。 本題に入る前に、田中氏は「今年から新たにバイデン政権が誕生し、脱炭素社会など、さまざまな価値観がグレートリセットされる1年になるだろう。バイデン政権は予測可能性が高く、テクノロジーやシス

テムの世界ではマネジメントでプラスの側面がある一方、交渉戦略においては逆に日本にとっては不利な展開になることもある」と述べた。 今年のCESで同氏が特に感銘を受けた基調講演は、GMのCEOであるメア

リー・バーラ氏と、ドイツ・ボッシュのスピーチだった。 GMのバーラ氏は、バイデン政権の4大政策である「コロナ対策」「経済対策」「人種差別との闘い」「気候変動対策」に沿う形で話を組み立てていたが、こ

れらの政策が米国のみならず、日本にも大きな影響を与えることになりそうだ。 また、ボッシュはインダストリー4.0を推進するドイツ自動車業界のメガサプライヤーとして有名だが、製造業でサステナブルをテーマに、カーボンニュートラルを昨年初めて達成し、今年からビジネス展開することを発表。そのうえで田中氏は「外国と比べて、日本企業はデジタル化以上に10年単位で脱炭素やグリーン対策が出遅れている」と指摘した。 今回の新型コロナウイルスは、世界各国に厳しい経済的な状況を生み出していることは事実だ。「しかし逆に、だからこそイノベーションが加速し、集中して起きて、力強い新たなテクノロジーの変化の波を先導していく」という英エコノミストのクリストファーフリーマン氏や、「我々は、この2ヵ月間で2年分のDXが起きるのを経験した」というマイクロソフトCEOのサティア・ナデラのセッションの言葉が心に留まるものだったという。 実際にEC、遠隔医療、ストリーミングビデオ、オンライン学習などがコロナ禍で急速に進展した。特に今回のCESでは「Disney＋がわずか5ヵ月間でNetflixの7年間の有料視聴者と同等の契約を獲得したこと」が大きな話題になったそうだ。 CES2021のキートレンド、本命は5Gとデジタルヘルス！ その進化と新製品に着目 そのような中で、CES2021のキートレンドは以下のものだった。