【セミナーレポート】DX推進を加速させるために。人材育成のコツと支援サービスを一挙紹介!

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DX基礎

2021/03/08

企業がDX推進をする上で「人材不足」が大きな課題となっている。いかにデジタル人材を育成するかに悩まされているデジタル部門担当者、人事担当者は少なくないだろう。 今回はデジタルホールディングスの石綿純さん、弊社の米谷昌登、高橋典子、SO Technologiesの山中仁史さん、オプトの中野宜幸さんから実践的な人材育成のノウハウと最適な支援サービスの選び方を学んでゆく。豊富な経験に裏打ちされた各人の知見を統合することで、デジタルシフトを成功させるためのヒントが見えてくる。 ざっくりまとめ -デジタル人材を育成するためには、「従業員」と「組織全体」へのアプローチが必須-Tips①デジタル化戦

略の優先順位とプロセスを明確に-Tips②各種セミナーや学習コンテンツを活用すべし-Tips③DXの推進のためにCXとEXを把握しよう デジタル化を加速する組織づくりを 石綿:DXを推進する企

業が一番にやるべきことは、デジタル領域に精通した人材をデジタルシフト化の責任者に据えることです。これができるかできないかで、意思決定のスピードに大きな差が生まれます。そのうえで大切なのはトップ自らがハ

ンズオンでデジタルシフト化を進めていくこと。すると自然と周囲にもデジタルに強い人材が集まってくるものです。そうなればチームのなかで加速度的にデジタルナレッジが蓄積されていきます。 物事をスピーディに

進めていくためには、責任者に人事評価の権限をしっかりと与えることも欠かせません。ちなみに人事評価に関して補足すると、デジタル人材については既存の評価制度にとらわれない報酬設計をして、手厚く処遇していくこともポイントです。こうした体制を整えた上で、DX戦略の優先順位とプロセスをしっかりと議論。デジタルに理解のあるチームで議論と決断を繰り返していくことで、自然とDXに適した風土が培われていきます。 企業のデジタルシフトは一夕一朝でなるものではありません。だからこそビジョンやコアコンピタンスを見つめ直し、それらをデジタルの力を使ってどのように発揮していくのか、そのためにはどのような仕組みや制度が必要なのかを常にバランスよく考えていかなくてはなりません。その難しさと重要性に、今回改めて気づかされた次第です。 DXのボトルネックは人材不足 米谷:私からはDXを推進している企業の現状をお話しできればと思います。まず日本能率協会が実施した調査『日本企業の経営課題2020』によると、すでに5割強の企業が何らかの形でDXに取り組んでいることが明らかになっています。大企業に絞ると、8割強が着手している。だから2021年以降、DXに対する意識は「やらなければならない」から「どうやるか」に明確にシフトしていくはずです。 それではDXを妨げる障壁とは何なのか。同じく『日本企業の経営課題2020』によ

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