Salesforce、「グローバル・デジタルスキル・インデックス2022」を発表

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2022/02/10

※本資料は2022年1月27日に米国で発表されたニュースリリース(https://www.salesforce.com/news/press-releases/2022/01/27/digital-skills-index-update/)を元に一部内容を日本向けに再編集した抄訳です。本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語が優先されます。 76%の回答者が未来の働き方に備えられていない一方、デジタルスキルの学習やトレーニングに積極的に取り組んでいるのはわずか28% 日常とビジネスで必要となるデジタルスキルに大きなギャップが生じていることが明らかに 今後5年間でビジネ

スに必要となる注目のデジタルスキルを発表 株式会社セールスフォース・ジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:小出 伸一、以下、Salesforce)は、日本を含む世界19カ国で働

く2万3,500人以上の人材を対象にSalesforceが2021年11月から12月に実施したブラインド調査における調査結果をまとめた 「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2

022」を発表しました。未来の働き方に欠かせないデジタルスキルの準備状況をスコア化した本調査では、ビジネスで必要となるデジタルスキルを高めるために早急な対策が必要であることが明らかになりました。 「S

alesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」では、約4分の3の回答者(73%)が、「現在、ビジネスで必要なデジタルスキルが備わっていない」と感じており、76%の回答者が「今後5年間で必要となるデジタルスキルに備えられていない」と回答しています。また、回答者の82%が将来的に新しいスキルを学ぶことを計画している一方で、デジタルスキルの学習やトレーニングプログラムに積極的に参加しているのは28%に過ぎないことが明らかになりました。 デジタルスキルギャップを埋める、学習リソース提供や投資 デジタルスキルギャップは企業にとって課題であると同時に、デジタル人材育成によりビジネスの競争力を確保する好機でもあります。世界中の企業がデジタルファーストのビジネスモデルに急速に移行する中、デジタル人材への需要は急増しています。本調査では、デジタルスキルに関するスコアを、将来必要なスキルに対しての準備状況、スキルレベル、リソースへのアクセス、デジタルスキル向上に対する積極性という観点で評価しています。調査に参加した国別の平均値で最も高いスコアは100点中63点、全回答者の平均スコアは33点、日本の平均スコアは15点でした。デジタルスキルの準備が整っていると感じている国がある一方で、デジタルスキルギャップを解消し、より包括的な労働環境を整備するために、デジタルスキルの向上に対する

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