5分で読めるDX白書2021【第3部】デジタル時代の人材について考える

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2021/12/21

企業のDXを進める上では、その担い手となる人材の確保が最重要な経営マターとなります。一方で、人材獲得や育成に苦労をしている企業は多く、例えば経済産業省が2021年2月4日に公開した「第1回 デジタル時代の人材制作に関する検討会」資料(デジタル人材に関する論点)の冒頭では、「育成・確保への取組が進まない構造的な課題(マクロな課題)と具体的な育成・確保の手段やツールに関する課題(ミクロな課題)が存在する」と記述されています。 デジタル人材についての課題が具体的にどのような現状で、企業はどのように対応すれば良いのでしょうか。今回は『DX白書2021』(情報処理推進機構)の第3部「デジタル時代の人材」

について解説していきます。 なお本冊子では、各トピックに対する日米の比較という切り口で解説が進んでいるため、本記事でもその軸を変えずに解説を進めます。 【ここだけは押さえたい!第3部のポイン

ト】 ●リーダーに求めるマインド、日本は「実行力」に対し米国は「テクノロジーリテラシー」 ●日本企業は「量」「質」共に企業変革を推進する人材が不足している ●社員の学び直し(リスキル)はDXを推進する

土台となるが、日本企業の意識は薄く米国と大差がつく結果に ●ITリテラシーの向上はIT部門以外のメンバーも理解を深める必要がある 日本企業が求めるリーダーのマインドは「実行力」米国では「テク

ノロジーリテラシー」 DX白書2021(以下、DX白書)によると、企業変革を推進するリーダーにあるべきマインドおよびスキルについて尋ねた結果がこちら。日米で大きく差が開いているのが「テクノロジーリテラシー」と「実行力」であることが分かります。 画像出典:企業変革を推進するためのリーダーにあるべきマインドおよびスキル(複数回答、「その他」非掲載)(「DX白書2021」第3部_デジタル時代の人材 p91より) まずは実行力について見てみると、米国が19%なのに対して日本は48.9%で、圧倒的に日本の方が高いことが分かります。一方でテクノロジーリテラシーを見ると、今度は米国が31.7%なのに対して日本は9.7%と、圧倒的に米国の方が高いことが分かります。 今、世の中では「DXは、デジタルよりもトランスフォーメーションの方が大事である」という論調を多く見かけますが、そのトランスフォーメーションの前提にデジタルがあるのは間違いありません。この「デジタル/テクノロジーリテラシー軽視」とも受け取れる回答結果は、中長期的にはDX推進のマインド的な枷になると、デジタルシフトクラブ編集部としては感じている次第です。 なお、全体的な傾向に目を向けてみると、日本企業では先の「実行力」の他に「リーダーシップ」や「コミュニケーション能力」、「戦略的思考」が割合として高くなっている一方で、米国では「顧客志向」

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