デジタルマーケティングの導入も、経営層にはその理解が浸透していないことが明らかに

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マーケティングDX

2021/12/09

2021年12月6日、アドビ株式会社(以下:アドビ)は企業におけるデジタル戦略と顧客体験に関する取り組みについて、BtoB企業の経営層、営業管理職、マーケティング担当者約1,000人を対象に実施した「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表しました。 本調査結果は、コロナ禍での業績縮小の抑制にデジタルマーケティングが貢献していたことを示唆しています。さらに、デジタルシフトが進む今日においても、経営層のデジタルマーケティングに対する理解が浸透しておらず、従業員との認識の乖離が判明したほか、企業間でのデジタル格差も明確化する結果となりました。また、アフターコロナにおいては、デジ

タルマーケティングソリューションを利用した長期的な顧客との関係構築が必須となる見込みです。 「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」概要 アドビがEdelman Japan調査部門

に委託して行った調査で、下記の方法で実施しています。 調査方法:インターネット調査 実施対象:1,040人(デジタルマーケティングツール認知者、およびB to B企業に勤めるマーケティング/CRM部門

の担当者、経営層/業務改革担当者/営業管理職) 調査期間:2021年9月3日~2021年9月10日 <主な調査結果> デジタルマーケティングソリューションを導入している企業の7割以上が、コロナ

禍における業績の縮小を回避 新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、業界や企業規模に関わらず、世界全体の経済が低迷しました。今回の調査でもその傾向が裏付けられる結果となり調査に回答した36.1%がコロナ禍以前と比較して業績が縮小したとしています。 この傾向は、デジタル化に後れを取っている企業に対して顕著に表れています。デジタルマーケティングソリューションを導入していた企業のうち、業績が縮小したとの回答は27.1%にとどまったものの、そうでない企業については約1.5倍の40.3%にまで及ぶ結果となりました。デジタルマーケティングソリューションを利用している企業は、「顧客との関係性構築」を重要視し、「顧客のニーズ/アンメットニーズ」に応じ、適切なタイミングに適切な情報発信をしていたことが業績悪化を食い止める要因になったと推測されます。 さらにコロナ禍で直面したビジネス課題について聞いたところ、「新規商談や営業活動の減少」が最も高く(40.4%)、次いで「既存顧客の深耕営業の減少」(24.5%)が挙げられたことから、これまでのビジネスでは対面での顧客接点が営業活動の中心となっていたものの、その機会が失われたことで、企業の経営状況に影響を及ぼした可能性があります。 経営層の3割以上でアフターコロナにおけるマーケティング課題が「わからない」と回答 経営層と従業員との間でコロナ禍におけ

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